ソフトハウスの内部事情〜経営者とプログラマの関係

これから新規事業を立ち上げる企業...その経営者になる方にアドバイスをする立場で資料を整理している。その過程で自身がソフトハウスを起業し幾多の製品を作り出してきたときのあれこれの記憶をたどっているがソフトハウスには限らないものの経営一番のポイントは代表者がその主たる事業の展開においていかにリーダーシップをとることができるかにある。

 
まあ、他の分野の仕事はともかくここでは自身が経験したソフトウェア開発を生業とする場合に限ったもの言いをすることにしよう...。
具体的なお話しはできないが、先般ソフトウェア開発会社を起業したいのでアドバイスを欲しいという話をいただいた。いろいろなお話しを伺いながらその初対面の方に最初に申し上げたことは「失礼ですが○○さんご自身はソフトウェアの開発・経験というものがおありですか?」という問だった。

突っ込んだもの言いなら「自身プログラミングをやったことがあるか?」ということだ。
彼の答えは自分は資金提供ならびに経営すべての責任者として代表取締役社長に就任する予定で、知り合いを含む数人のプログラマと共に起業を予定しているという。したがってご自身はプログラムの開発をやったことはないしまったく分からないという...。

結論めくがその話をお聞きし私はあくまで一般論としてと断りながらも「それは正直お勧めできませんね」と答えた。
無論その会社がどのようなアプローチでどのような分野のソフトウエア開発を目的とするか、雇用条件や契約事項を含めプログラマの方々との話し合いがどのような内容になっているのかにも関わってくるが、前記した答えは私の率直な感想である。

その意味・主旨を突き詰めるのは条件などにより一定ではなく大変難しいことだが、可能な範囲でという条件で面談を続けた。そして会社を立ちゆかせる一番のポイントは何と言っても社員となるプログラマとどのように対峙していくかにある。

まず認識しておくべき事はどのような仕事でも「できる人とできない人」の差はあり得ることでプログラマとしての力量は人によりそれこそ大きな差があることを認識すべきである。プログラマだからといって皆が皆同じ能力を持っているわけではない。

その上に当然ながらオールマイティの人間はおらず、例えば画像関係においては優れていても別の分野は苦手あるいは開発経験がないというケースが普通なのだ。
分かりやすくたとえ話として進めるが、とある大手企業から開発依頼の話が飛び込んだとしよう。

社長としての貴方はクライアントの信頼度や予算を考慮し大変魅力のある仕事だと考え積極的に取り組んで契約に結びつけたいと考える。しかしプログラマではない貴方(経営者)はクライアントが求める技術的仕様が自社の技術 (自社プログラマの経験と技量・能力) で問題なくクリアできるかできないかは当然分からない。無論できない仕事を受けたら大変なことになるわけで、技術担当、すなわちプログラムを担当する人間に同席を求めることになるだろうし念密な打ち合わせが必要となる。
なおここではあくまで社内の人材で開発を進めていくことを前提にして話を進めるが、クライアントとの条件が許せば外注先に応援を求めることもありうる。ただしそれはまた別の難しさを生むことにもなるのでここでは省略したい。

仕事とはそもそも難しいものだが、ここから経営者のあなたはストレス120%の世界にワープする(笑)。
クライアントから「こうした事をこのように実現したい」「納期は○ヶ月」という説明を聞いた貴方の会社のプログラマが例えば「あ、それは無理ですね」と言ったとするなら貴方はどのように判断すべきか...。
「無理」というのが納期の問題であればまだ話し合いの余地は残されているが、技術的にできないからとプログラマが発言する仕事を社長の貴方が独断で契約するわけにはいかない。

やっかいなのはソフトウェア開発を身にしみて実践したことのない貴方はプログラマが一刀のもとに切り捨てた「できない」という判断が文字通りの意味で正しいのか...判別する能力を持っていないことだ。
確かに技術的な面から総合判断しても開発が不可能なことは多々存在する。その場合は他社に話を持ち込んでもできないものはできない...。しかし貴方の会社のプログラマにはできないかも知れないが隣の会社のプログラマには意外に容易なことかも知れないその事を経営者の貴方が知らなければ競合と有利に渡り合うことなどできない。

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※1994年当時筆者の会社の応接室にてプレゼンテーション!


事実私の会社でもそうした体験をしたことがある。
それは超大手の某通信関連企業が自社サービスの一環として配布するネットワークツールのMac版開発をあるソフトハウスに依頼したものの、数ヶ月もかかった末に開発に失敗したという。
その某通信関連企業は藁をも掴む思いで当時のアップルジャパンに相談したことから私の会社に話が回ってきたのである...。

当時Macintoshの業界でその名を知られていたとはいえ私の会社は自慢ではないが超マイクロ企業だ...。確かにMacintoshビジネスの黎明期から取引が始まったキヤノンやリコー、富士写真フイルムやエプソン、そしてソニーなどといった日本を代表する大手企業と直接渡り合ってきた我々だが、その話があった2001年当時のビジネスの常識からいえば超大手の某通信関連企業からダイレクトに仕事がくるということは通常まずあり得ないことだった。

幸いに受託できたとしてもそれは孫請けかひ孫請けといった契約になるはずだが口幅ったい事ながら技術力を買われその時を契機に足掛け2年ほどの間、直接契約に相成ったのである。
ともかく当該ソフトウェアの技術面からいう仕様とクライアントの求める機能はアップルの技術ドキュメンテーションの記述から判断しても不可能なはずだったが我々は検証期間の後、トリッキーな解決策を含みながらも基本的問題をクリアしたからこそ本契約に結びついたのだ。

反対に開発に失敗した会社は数ヶ月もの時間を費やしたにもかかわらず当然のことながら契約金は入らないばかりか膨大な違約金を払わなければならなかったに違いない。

話を元に戻そう...。
これまた一般論だが人は厄介な仕事に進んで頭を突っ込むのは避けたいと思う傾向にある。例えば「給料が上がるわけではなし、こりゃあ残業が続くようなメチャ大変な仕事になりそうだ」という仕事を会社のためとはいえ進んで請け合う社員はそうそういないに違いない(笑)。
要するに「出来る...出来ない」という判断およびその根拠となるべきニュアンスを社長が分からずして社員たちを動かせないということだ。

反対に笑い話のようだがクライアントとの打ち合わせに同席したプログラマがひと言「あっ...それは簡単ですね」と言い切るのもこれまた困る...(笑)。
相手は当然のこと「簡単」=「納期が短い」=「開発費が安い」と連想する。しかし受注する企業側としては1人月の予算というものを基準にきちんと見積を出して考えなければならない。
私自身も起業してしばらくの間は「簡単です!」と頼もしく言い切る相棒の足をテーブルの下で何度蹴ったか...(爆)。

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※札幌支店開設に伴い3人のプログラマの打ち合わせを新宿本社にて行う(1991年3月)


さて他人のことはともかく私も現在の高度なプログラミングの世界を熟知しているわけではない。ただし起業以前アマチュアとしていくつかのコーディングを体験してきたしパソコン雑誌のプログラミングコンテストに入選したことを含め、ソフトウエアでなにが出来て出来ないのかを体で知っている強みがあった。そして当時の社員たちもその程度の知識しか持っていない私に分かりやすい解説を常々してくれたし、私も納得のいくまで恥ずかしいほどの初心者的質問を連発し続けたものだ。

ただしそれでもソフトウェアの基本中の基本の知識がなければプログラマたちの思考回路はまったく分からなかったに違いない。
さらに幸いなことに私の相棒はプログラミングの能力も人間的にも信頼に値する人物だったから彼の判断は私の判断として納得できたが、一般論としては経営者とプログラマの価値基準や会社に対する展望などが違っているとまったく仕事にならないだろう。

幸い他企業からの開発依頼では1度も納期を遅らせたことがなかった私の会社でもオリジナルソフトの開発では当初のスケジュールどおりにことが運ばないことも多々あった。そんな、ひとたび歯車が噛み合わなくなると命取りになる可能性もあるマイクロ企業にとって納期はまさしく生命線である。だから受注の際にも十分な検証と共に必要な納期を算出し、それをクライアントが納得できるよう説明できなければならない。

例えばプログラマが開発に12ヶ月あればOKだという認識でスタートした企画が1年過ぎたにもかかわらずいまだ正常に動作せずバグも取り切れていないといった場合その責任は誰がどのように取るべきなのか...。そして最大の問題は多くの開発の機会を積み重ねたプログラマ本人は場数を踏めば踏むほどプログラミングの能力に磨きがかかりノウハウを蓄積できる。

しかしソースコードは企業側の所有物だとしても、ひとたび当該プログラマが辞めたとすればマイクロ企業などその存続は即危ぶまれるものになる。
すなわちマイクロ企業にとって開発能力の向上とか開発のノウハウを企業そのものに蓄積させることは至難の業なのだ。ただしそれが出来なければ企業が長期にわたり存続し、力を付けていくことは不可能となる。

だから、ソフトハウスの理想は社長自らがプログラマであり、そこに優秀なプログラマたちが集まった企業というのがベストなのだろうが世の中はそんなに都合良くいかない...。

要はそもそもが人数の少ないマイクロ企業は1人1人に対する負荷が高いわけで、社員やスタッフらを単純な雇用契約で縛った関係では心許ないのである。
無論私が相談を受けた方が、今後どのような判断をし、どのような組織を作り上げるか否かはこれからの問題だが、起業は資金があれば済むというものではないだけに特に小さな会社の代表者となる方は器量がシビアに問われるのである。


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Author:appletechlab

主宰は松田純一。1989年Macのソフトウェア開発専門のコーシングラフィックシステムズ社設立、代表取締役就任 (2003年解散)。1999年Apple WWDC(世界開発者会議)で日本のデベロッパー初のApple Design Award/Best Apple Technology Adoption (最優秀技術賞) 受賞。

2000年2月第10回MACWORLD EXPO/TOKYOにおいて長年業界に対する貢献度を高く評価され、主催者からMac Fan MVP’99特別賞を授与される。著書多数。音楽、美術、写真、読書を好み、Macと愛犬三昧の毎日。マネキン造形研究中。日本シャーロック・ホームズクラブ会員。日本リュート協会会員。ゆうMUG会員